みなさんこんにちは。
花粉が舞い始める季節になってきました。
花粉症の薬でぼーっとする頭で、何とか花粉と和解する方法はないのだろうか？
とか考えている営業マン椎名です。
最近、YouTubeを見ていると「YouTube Premium」のオススメをされる方が多いのではないでしょうか？
はい、私もその一人です。下記のような案内をよく目にします。
特に「広告なしで」という部分にYouTubeの動画広告を扱っている営業マンとして、「これ配信母数減ったりしないかな？」と心配になってしまいます。
本日は、2018年11月に日本で導入されたYouTube Premiumについて調べてみたためお話を致します。
YouTube Premiumとは？
「YouTube Premium」とは、2018年11月14日にサービスが発表されたYouTubeを広告無し視聴・オフライン再生・バックグラウンド再生が出来る月額1,180円の有料サービスです。最大6人まで共有できるファミリープランもあり、月額1780円で提供されています。
またYouTubeのオリジナル配信映像コンテンツである「YouTube Originals」も視聴可能だったり、月額980円の「YouTube Music Premium」も月額無料となります。
「YouTube Originals」はオリジナル シリーズや映画を視聴できるサービス、「YouTube Music Premium」はYouTube内の音楽を広告なし・オフライン・バックグラウンドで聴くことの出来る音楽ストリーミングサービスです。
日本では、2018年からサービスが開始された「YouTube Premium」ですが、アメリカでは「YouTube Red」というサービスで2015年から$9.99/月額で提供されておりました。
「YouTube Red」は「YouTube Premium」とは少しサービスが異なり、YouTubeを広告無し視聴・オフライン再生・バックグラウンド再生が出来ますが、「YouTube Originals」や「YouTube Music Premium」は含まれておりません。
実際に利用者数はどれくらいいるのか、気になったので調べてみました。
YouTube Premiumの利用者数
結論から言うと、「YouTube Premium」の利用者数はわかりません。
開始されたばかりのサービスでまだトライアル版が提供されている状況であること、Googleが会員数を公開していないことから、どれくらいのユーザーが加入しているのか、加入していくのかわからない状況です。
広告主側に対して影響を与えないのか？情報がなく想定も出来ません。
さらに調べてみたところ、2016年の「YouTube Red」に関しての情報を見つけました。「YouTube Red」のサービスが提供されている地域がアメリカ、メキシコ、オーストラリア、ニュージーランドの4カ国の時、2015年のサービス開始から1年間での加入者数は150万人だったそうです。当時の4ヵ国でのYouTubeの月間視聴者数は10億人と言われていたそうで、有料会員の割合は全体の0.15%だったそうです。
当時のYouTubeのCEO Robert Kyncl氏も「米国内の有料テレビのすべての顧客（約1億人）がYouTube Redにサインアップするとします。それでもまだYouTubeの全視聴者の10分の1未満であり、広告主が利用できるようになる視聴者の数にはほとんど影響を与えません。」と言っていたそうです。
なるほど、それほど広告主側に影響を与えないのでは？と感じる情報です。
でも、日本国内でも同じことが言えるのでしょうか？
ICT総研の調査では、定額制有料動画配信サービス利用者数は2017年に1,190万人、2020年には1,810万人に増大すると想定しています。日経新聞によると2017年のYouTubeの月間ログイン視聴者数は6200万人だったそうです。2017年で比較してみるとYouTubeの月間ログイン視聴者数に対して、定額制有料動画配信サービス利用者数が20%という割合です。
「YouTube Red」の加入率で考えれば、日本国内での年間加入数は約10万人程度と想定されますが、有料動画の利用者数が増加していく傾向を考えると、広告主に影響を与える可能性も十分に考えられ、引き続き情報を収集していく必要がありますね。
まとめ
広告を見たくないユーザーが有料ユーザーになるケースも考えられ、動画広告による不快感を与える可能性を減らせる影響もあるかもしれません。しかし、広告に不満は無くてもオフライン・バックグラウンドなどの利用をしたいから加入するユーザーも考えられます。
YouTubeの利用者数は多く動画広告も効果的です。ただ、今後の市場によっては利用する媒体を考えて広告を出稿する必要があります。
カルテットでは、YouTubeの他にもFacebook・Instagram、Twitterや他媒体など様々な取り扱いがございます。市場の状況・傾向を把握して広告主様に有益な提案を出来るよう、精一杯ご協力致しますので広告出稿のご検討の際はぜひカルテットへご相談ください。
以上、椎名でした。
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