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UGCとは?基本からメリット・注意点まで解説

生活者が多くの情報を収集できるようになり、企業の一方的なプロモーションは生活者に受け入れられにくくなりました。今回は、あらゆる企業が取り入れているUGCについて基本からメリット、注意点をご紹介します。

UGCとは

UGCとは「User Generated Content」の略称で、企業ではなく「ユーザー生成コンテンツ」と呼ばれるものです。

ユーザー生成コンテンツとは、一般ユーザーによって作られたコンテンツで、SNSで投稿された写真や動画、ECサイトのレビューなどを指します。

UGCと混同されやすいのが、「CGM(Consumer Generated Media)」と「インフルエンサーマーケティング」です。

CGMは一般ユーザーが参加してコンテンツが形成されるメディアのことをいいます。代表例としては、食べログや価格.comなどのクチコミサイト、Yahoo!知恵袋などのナレッジコミュニティサイトです。

インフルエンサーマーケティングは、大きな影響力を持つ人物(インフルエンサー)を企業が起用し、SNSなどのメディアを通じてプロモーション活動を行うことです。

ここには、個人ではなく企業側の主張が含まれていることがほとんどになります。UGCは、「一般ユーザー」が自らの考えを発信することが前提になりますのでその点においても異なります。

UGCを活用するメリット

UGCを活用するメリットについて、下記で解説していきます。

ユーザーに商品やサービスを紹介してもらいやすい

UGCはユーザーによってどんどん生成されるコンテンツのため、多様化するマーケティングチャネルを網羅的に活用することも可能です。

そのため、ツールなどの導入費用のコストが抑えられます。また、生活者目線の情報を発信をすることで、多くのユーザーに注目が集まり、広告運用のPDCAを高速化が可能です。

また、UGCは売り手側が思いつきもしなかった商品の見せ方や斬新なサービス活用によって新たな付加価値が発見されることもあります。実際に商品を使用したからこそのユーザー独自の視点が多様性のあるプロモーションのヒントになります。

商品やサービスへの共感が生まれやすい

企業が用意したプロモーション用の広告よりも、実際にユーザーが日常の中で利用している「リアルな声」が、消費者にとっては参考になる場合があります。

また、広告に嫌悪感を抱く生活者が増えているため、自分の状況に近いユーザーの発信する情報の方が、信頼性が高く共感が生まれやすい傾向にあります。

企業が有名人やモデルを起用して商品やサービスの魅力を伝えるよりも、身近な「誰か」のリアルな感想がユーザーの購入を後押ししてくれることもUGCを活用するメリットといえます。

商品改良や、商品開発のヒントになる

UGCコンテンツのリアルな意見は、商品の開発やマーケティング施策の改善のヒントにもなります。UGCを通して商品を改良していくことで、顧客満足度の向上が見込めます。

近年、新しいビジネスモデルとしてトレンドとなっている「D2C」は自ら商品を企画・生産し、広告代理店や小売店を介さずに直接顧客に販売することを指します。UGCを活かしてビジネスを構築する企業がが増えてるのです。

UGCを活用する上で注意すること

UGCを活用する上で注意すべき点について解説します。

著作権侵害対策

原則として、投稿したユーザーの利用許諾を取得しましょう。

ハッシュタグキャンペーンや事前に二次使用の許諾を得ているモニター、インフルエンサー施策などは必ずしも許諾を得る必要はありませんが、一般投稿を自社サイトのLPやE サイト内に活用したい場合は、製作者であるユーザーに対して許諾を得る必要があります。

ステルスマーケティング対策

ステルスマーケティングとは、消費者に広告と明記せずに、宣伝であると悟られないように良いクチコミや評価をする行為のことをいいます。

この行為は消費者を騙すこととなり、企業のみならず業界全体の信用失墜に繋がりかねません。 もちろんUGC活用においても注意が必要になります。

ステルスマーケティング対策として、以下をUGC投稿に明示しましょう。

■商品やサービスを提供している企業とモニター・インフルエンサーの関係性を明示する。
■ハッシュタグにて、#PRなどの推奨タグをつけてプロモーション投稿をする。
■依頼されていることを隠さず、一般消費者として商品を使っていることを装わない。

まとめ

今回は、企業のマーケティング戦略において注目されているUGCについて解説しました。 広告への嫌悪感が高まる時代にあって、商品やサービスを売るうえでUGCは欠かせないコンテンツになりつつあります。

この機会にUGCを活用してみてはいかがでしょうか。

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ブログ記事の中で広告運用の事例をご紹介することがありますが、実際の事例を一部加工した内容となっておりますのでご留意ください。

また、2018年7月24日よりGoogle AdWordsはGoogle広告に名称変更されました。それ以前の記事に関してはGoogle AdWordsと表記されておりますのでご了承ください。




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