競合他社という言葉はマーケティングに関わる人間であれば誰しも聞いた事のある言葉だと思います。
さて、今回は見方によって「競合他社」が変わってきますよ、というお話です。
競合他社
ベンチマーク企業
「競合他社」という言葉を用いる場合に最も多いと思われるのがベンチマーク企業です。
ビジネスモデルが似ていたり、規模感が同程度だったりと、いわゆるライバル企業を指しています。
同業他社
もう少し視野を広げてみましょう。
ビジネスモデルや規模感の違う会社であっても、ターゲットとしているユーザーが同じであれば競合してしまいます。
この場合でも十分に「競合他社」と呼べますね。
逆にいえば、ターゲットとしているユーザーが同じではない場合は、同じ業界の別会社でも競合関係にはないともいえます。
類似業種
更に視野を広げてみます。
周辺業務まで広げると、ここでもやはりターゲットとなるユーザーに被りがある場合は競合他社となりえます。
例えば時計の修理をしているお店があり、そのお店が主観視点とします。
その際に、近隣にある宝飾店でも時計を扱っており「壊れた時計でも高価で下取り！修理するより安く新品の時計に買い替えましょう！」というようなプロモーションを行っていた場合、この近隣の宝飾店は同業ではない（時計の修理ビジネスではない）ですが、じゅうぶん競合他社になりえるのではないでしょうか？
ここでいうターゲットとなるユーザーの本当の目的が「時計を修理する事」ではなく、「ちゃんと動く時計が手元にある事」だったとすれば、修理するより安い場合、よほどの愛着があるものでなければ買い替えを検討すると思います。
つまり、この時計の修理店さんにとって、売上に影響を与えるこの近隣の宝飾店は競合という事になりますよね。
ちなみに、こういったユーザーが本当に必要としている解決策を「ベネフィット」と言います。
まとめ
競合他社と一口にいっても、視野を広げれば色々な競合があると思います。
上記のようなパターンを踏まえると、ベンチマークしている企業の中だけが競合である、と判断するだけでは不十分なケースもあるといえます。
実際にお客様とのやりとりをしている中でも、ベンチマーク企業や同業他社を競合として話をする場合は多いのですが、類似業種のプロモーション内容まで広げて話をすることはなかなか少ないように思います。
ユーザーの目線に立って、本当にユーザーが欲しいと思っているものが何なのか？ベネフィットは何なのか？を理解しなければ見えて来ない部分です。
結論としては、自社が提供しているサービスが満たすことのできる・解決できるベネフィットが被っているサービスをもっている他社が、本当の競合であるといえるのではないでしょうか。ご参考になりましたら幸いです。
