競合他社という言葉はマーケティングに関わる人間であれば誰しも聞いた事のある言葉だと思います。
さて、今回は見方によって「競合他社」が変わってきますよ、というお話です。
競合他社
ベンチマーク企業
「競合他社」という言葉を用いる場合に最も多いと思われるのがベンチマーク企業です。
ビジネスモデルが似ていたり、規模感が同程度だったりと正にライバル企業を指しています。
同業他社
もう少し視野を広げて見ましょう。
ビジネスモデルや規模感の違う会社であってもターゲットとしているユーザーが同じであれば競合してしまいます。
この場合でも十分に「競合他社」と呼べますね。
類似業種
更に視野を広げてみます。
周辺業務まで広げるとやはりユーザーが被っている場合は競合足りえます。
例えば時計の修理をしているお店があったとします。
周りの宝飾店が「壊れた時計でも高価で下取り！直すより安く買い替えましょう」というようなプロモーションを行っていた場合、この宝飾店は競合になり得るのではないでしょうか？
ユーザーの本当の目的は「時計を修理する事」ではなく、「ちゃんと動く時計が手元にある事」だったとすれば修理するより買い替えを検討すると思います。
だとすれば時計の修理屋さんにとって売上に影響を与えるこの宝飾店は競合という事になりますよね。
こういったユーザーが本当に必要としている解決策をベネフィットと言います。
まとめ
競合他社と言っても視野を広げれば色々な競合があると思います。
ベンチマークしている企業から競合を判断するだけでは不十分ではないでしょうか。
ベンチマーク企業や同業他社を競合として話をする場合は多いのですが、類似業種まで広げて話をすることはなかなか少ないように思います。
ユーザーの目線に立って、本当にユーザーが欲しいと思っているものが何なのかを理解しなければ見えて来ない部分です。
自社が提供している「ユーザーの欲しいもの」が被っている他社が本当の意味での競合になるんじゃないでしょうか？
同業他社ばかり見てユーザーを見ていないと異業種に業界丸ごとひっくり返されてしまうかもしれませんよ。
