被リンク営業とは？やり方とメール例文、守るべきルールを解説

被リンク営業とは、自社のページを紹介する理由がある他社のサイトに連絡し、記事の中でリンクを付けてもらえないかをお願いする活動です。

お金や相互リンクと引き換えにするとリンクスパムになるため、相手の読者に役立つ理由を一社ずつ伝えるのが基本です。本記事では、営業先の選び方とメールの例文、守るべきルールを解説します。

なお、被リンクの獲得を社内で進めるか外部に任せるかで迷っている方は、カルテットコミュニケーションズのSEOコンサルティングの無料相談もご活用ください。

紹介される理由のあるページづくりから営業先の選び方まで、サイトの状況に合わせて一緒に整理します。

被リンク営業とは？リンクの購入・交換との違い

被リンク営業には、自社・相手のサイトの運営者・相手の読者という3者がかかわります。

リンクを載せるかどうかを決めるのは相手の運営者で、営業はその判断に必要な理由と情報を届ける役割です。

定義①｜他社のサイトに紹介をお願いする活動

被リンクとは、ほかのサイトから自社のページに向けて張られたリンクのことです。

Google検索セントラル「Google のリンクに関するベスト プラクティス」では、Googleはページの関連性を判断し、新しいページを見つけるときに、リンクをシグナルとして使うと説明されています。

被リンク営業は、この被リンクを得るために、相手のサイトの運営者へメールや問い合わせフォームで連絡する活動です。

「リンク依頼」「被リンク依頼」と呼ばれることもあります。

サイト全体の評価との関係は、ドメインパワーとはでも解説しています。

被リンク営業は、相手の運営者に「紹介する理由」を伝える仕事です。

定義②｜リンクの購入・交換とは別のもの

Googleのスパムポリシーでは、リンクスパムを次のように定義しています。

リンクスパムとは、検索ランキングを操作することを主な目的として、サイトへのリンクやサイトからのリンクを作成する行為です。

引用元：Google検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」

例として、リンクの売買（金銭・物品・サービスのやり取り）、過剰な相互リンク、自動化されたプログラムで作るリンクなどが挙げられています。

被リンク営業も、見返りを渡したり相互リンクを条件にしたりすれば、リンクの売買や交換と同じになります。

一方、見返りのないお願いに相手が応じ、読者のためにリンクを載せる形であれば、スパムポリシーの例には当たりません。

見返りや条件を付けないことが、被リンク営業とリンクの購入を分ける線です。

定義③｜宣伝はよいが、度を越すと逆効果

SEOスターターガイドでは、リンクしてくれるサイトは時間がたてば自然に現れるものの、見つけてもらえるようにサイトを宣伝する方法もあると説明されています。

宣伝の方法としては、ソーシャルメディア、コミュニティでの交流、広告、クチコミなどが挙げられています。

同じガイドには、宣伝のしすぎについての注意もあります。

どんなことでもそうですが、過度な宣伝で逆効果になる可能性があります。たとえば、疎ましく思われたり、検索エンジンから検索結果の人為的な操作だと認識されたりする可能性があります。

引用元：Google検索セントラル「検索エンジン最適化（SEO）スターター ガイド」

被リンク営業も宣伝のひとつですが、数を追って一斉に送ると、相手に疎まれるうえ、操作を疑われる原因にもなります。

被リンク営業は、相手に喜ばれる範囲の宣伝にとどめましょう。

定義④｜被リンク営業が向いている会社

被リンク営業が成果につながりやすいのは、紹介される材料をすでに持っている会社です。

逆に、紹介する理由のあるページがないまま営業しても、相手には載せる理由がなく、返事をもらうのは難しくなります。

営業を始める前に、紹介される材料が自社にあるかを確かめましょう。

被リンク営業のルール｜Googleのスパムポリシーで見る線引き

被リンク営業で問題になるのは、お願いすることそのものではなく、リンクに見返りや条件を付けることです。

文面を書く前に、次の5つのルールを確かめておきましょう。

ルール①｜お金・物・サービスと引き換えにしない

スパムポリシーでは、リンクや、リンクを含む投稿に関して金銭をやり取りすることが、リンクの売買の例とされています。

リンクに関して物品やサービスをやり取りすることや、商品について書いてリンクしてもらう代わりにその商品を送ることも例に含まれています。

営業メールに「掲載していただければ謝礼をお支払いします」「サービスを無料でお試しいただけます」と書くと、この例に当たります。

割引券やギフト券、自社サービスの無料提供も、リンクの見返りであれば同じ扱いと考えるべきです。

営業メールには、謝礼・無料提供・割引などの見返りを書かないようにしましょう。

ルール②｜相互リンクを条件にしない

過剰な相互リンク（「リンクする代わりにリンクしてもらう」）や、相互リンクのためだけのパートナーページも、リンクスパムの例です。

「貴社にもリンクしますので、弊社にもリンクをお願いします」という営業は、この形そのものです。

実際の取引を紹介し合うことまで否定されているわけではありませんが、リンクを増やすための交換は避けます。

「リンクし合いましょう」という提案はしないと決めておきましょう。

ルール③｜リンクの文言や属性を指定しない

リンクの文言（アンカーテキスト）にキーワードを入れてほしい、nofollowを付けないでほしい、といったお願いもやめておきます。

スパムポリシーでは、作為的なアンカーテキストのリンクを含む記事広告や、修飾属性を選ぶ権利を与えずにリンクを義務付けることが例に挙げられています。

リンクの付け方を決めるのは相手の運営者で、こちらはリンク先のURLとページの内容を伝えるだけで十分です。

リンクの文言やrel属性は、相手に任せましょう。

ルール④｜広告として載せるならsponsoredを付けてもらう

お金を払って載せること自体が、すべて禁止されているわけではありません。

Google は、リンクの売買も、広告やスポンサー活動を目的として行われる限り、ウェブ上での通常の経済活動の一環だということを理解しています。こうしたリンクは、rel=”nofollow” 属性や rel=”sponsored” 属性を <a> タグに設定している限り、Google ポリシーに対する違反にはなりません。

引用元：Google検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」

記事広告やスポンサー記事として掲載料を払う場合は、営業ではなく広告の出稿として扱い、rel=”sponsored”などを付けてもらいます。

弊社は広告運用の会社として、広告として出す場面と、内容で紹介してもらう場面をはっきり分けることをすすめています。

お金を払って載せるなら、営業ではなく広告として、sponsoredを付けてもらいましょう。

ルール⑤｜違反したときに起きること

スパムポリシーでは、ポリシーに違反しているサイトは、検索結果での掲載順位が下がったり、まったく表示されなかったりすることがあると説明されています。

違反は自動のシステムと人による審査で見つけられ、場合によっては手動による対策が行われます。

手動による対策を受けると、Search Consoleの[手動による対策]レポートで確かめられます。

身に覚えのない不自然なリンクへの対処は、リンク否認ツールの記事も参考にしてください。

送ったメールは取り消せないため、送る前に4つの問いで確かめましょう。

被リンク営業のやり方｜6つのステップ

被リンク営業の結果は、メールを書く前の準備でほとんど決まります。

ページの準備から記録までを、1つの流れとして進めましょう。

手順①｜紹介されるページを用意する

最初にやるのは営業ではなく、紹介される理由のあるページを用意することです。

自社で集めた調査データ、現場の写真つきの手順、料金の内訳、用語の解説など、ほかのサイトが引用したくなる一次情報が向いています。

広告運用の検索語句のデータを見ると、利用者がどんな疑問を持っているかがわかり、引用されやすいテーマを選ぶ手がかりになります。

営業の前に、相手が「載せたい」と思えるページを1つ作りましょう。

手順②｜営業先のリストを作る

営業先のリストは、自社との関係が近い相手から作ります。

社名がすでに書かれているページ、リンク切れのあるページ、取引先や団体のページ、テーマの近い記事の順に探すと、返事をもらいやすくなります。

探し方とリストに残す項目は、次の章で紹介します。

関係の近い相手から順に、少ない数で始めましょう。

手順③｜相手と連絡先を確かめる

送る前に、そのサイトを誰が運営しているのかを、会社概要や運営者情報のページで確かめます。

問い合わせフォームに「営業目的のご連絡はお断りします」とあるサイトには送りません。

メールアドレスが公開されていても、宣伝のメールを断る表示があれば送らないのが法律の決まりです（後の章で解説）。

記事ごとに執筆者が違うメディアでは、編集部の窓口を探すと話が早く進みます。

「営業お断り」の表示がないかを、送る前に確かめましょう。

手順④｜1社ずつ文面を書く

文面は、相手の記事を読んだうえで、1社ずつ書きます。

どの記事のどの部分に、なぜ自社のページが役立つのかを具体的に書くと、相手は判断しやすくなります。

同じ文面の使い回しは、受け取る側から見ればすぐにわかります。

場面ごとの例文は、後の章で紹介します。

相手の記事のどこに役立つかを、1社ずつ具体的に書きましょう。

手順⑤｜確認の連絡は1回まで

返事がないときの確認の連絡は、1〜2週間ほど空けて1回までにします。

断られた場合や、連絡は不要と言われた場合は、それ以降は連絡しません。

何度も送ると、相手の手間を増やし、会社の評判を落とすことにもなります。

返事がなくても、確認の連絡は1回だけにしましょう。

手順⑥｜結果を記録して次に生かす

送った相手、日付、返信の有無、掲載されたか、断られた理由を表に残します。

掲載されたリンクは、Search Consoleの[リンク]レポートでも確かめられます（基本の使い方はGoogle Search Consoleについて）。

断られた理由が「内容が合わない」なら相手選びを、「情報が足りない」ならページを見直します。

記録をもとに、相手選びとページの中身を見直しましょう。

被リンク営業リストの作り方｜4つの探し方

営業先は、相手がすでに自社を知っているほど、リンクを付ける手間が小さく、返事をもらいやすくなります。

次の4つの探し方を、上から順に試しましょう。

リスト①｜社名・商品名だけの紹介を探す

最も返事をもらいやすいのは、すでに自社の社名や商品名を書いてくれているのに、リンクがないページです。

Googleで社名や商品名を「”」で囲んで検索し、「-site:自社のドメイン」で自社サイトを除くと見つけやすくなります。

相手はすでに自社を紹介しているので、「読者が詳細を確かめられるように」というお願いは受け入れられやすい形です。

まずは、社名や商品名が書かれたリンクのない紹介を探しましょう。

リスト②｜リンク切れのページを探す

記事の中の参考リンクが、移転や閉鎖でページが見つからない状態になっていることがあります。

リンク切れは相手の読者にとっても不便なので、知らせること自体が相手の役に立ちます。

自社のテーマに近い記事の参考リンクを確かめたり、リンク切れを調べるツールを使ったりして探します。

代わりのリンク先には、自社のページだけでなく、元の資料の新しい場所も添えると誠実です。

リンク切れは、まず相手へのお知らせとして伝えましょう。

リスト③｜取引先・団体・自治体のページを確かめる

取引先の導入事例、加盟している業界団体の会員一覧、自治体の登録事業者の一覧などは、実際の関係があるので掲載してもらいやすい相手です。

社名やURLが変わったあと、古い情報のまま載っていることもあります。

掲載情報の更新をお願いするだけでも、正しいリンクが戻ります。

ただし、リンクを増やすためだけに団体に入る、相互リンクのページを作るといったことはしません。

実際の関係があるページから、掲載情報が正しいかを確かめましょう。

リスト④｜テーマが近い記事を探す

自社の一次情報で内容を補える記事も、営業先の候補になります。

たとえば、業界の統計を扱う記事に、自社で集めた新しいデータを紹介するといった形です。

ただし、相手が記事を書き直す手間は大きいので、どこにどう役立つかを具体的に示せる相手だけに絞ります。

テーマが近い記事は、役立ち方を具体的に示せる相手だけに絞りましょう。

リスト⑤｜リストに残す項目

リストは、表計算ソフトで次のような項目を作っておくと管理しやすくなります。

項目	書いておく内容
サイト名・URL	営業先のページ
タイプ	社名の紹介・リンク切れなど
連絡先	窓口のアドレスかフォーム
営業お断りの表示	有無と、確かめた日
送った日・確認した日	確認の連絡は1回まで
結果	掲載・お断り・返事なし

関係の薄い相手を大量に並べたリストより、関係の近い数十件のリストのほうが、手間に見合う結果につながります。

営業お断りの表示と、送った日を残しておきましょう。

被リンク営業メールの例文｜場面別の書き方

「被リンク営業メール 例文」「被リンク 依頼 メール」といった言葉でも検索されていて、文面に悩む担当者は多いようです。

どの場面でも、相手の読者に役立つ情報を先に書き、リンクのお願いは控えめにするのが基本です。

例文①｜社名だけの紹介にリンクをお願いする

社名や商品名を紹介してくれている相手には、まずお礼を伝えます。

※文面の例です。会社名・記事名・URLは架空のものです。

お願いは1つに絞り、リンクの文言や付け方は指定しません。

社名の紹介へのお願いは、お礼から始めて1つだけ伝えましょう。

例文②｜リンク切れのお知らせと代わりの提案

リンク切れの連絡では、お知らせを主役にし、自社のページは選択肢の1つとして添えます。

※文面の例です。会社名・記事名・URLは架空のものです。

元の資料の新しい場所も伝えておくと、相手は自社のページを選ばなくても読者のためにリンクを直せます。

リンク切れの連絡では、元の資料の新しい場所もあわせて伝えましょう。

例文③｜自社の調査データを紹介する

テーマの近い記事には、記事を補う情報として、自社のデータを紹介します。

※文面の例です。会社名・記事名・URLは架空のものです。

記事のどの項目に役立つかまで書くと、相手は確認の手間が減り、判断しやすくなります。

データを紹介するときは、相手の記事のどの項目を補うかまで書きましょう。

例文④｜件名の付け方

件名は、開く前に用件がわかることが一番です。

「【重要】」「至急」のように、相手をあせらせる言葉は使いません。

相手の記事名を入れると、自分の記事についての連絡だとすぐにわかってもらえます。

件名には、相手の記事名と用件を入れましょう。

例文⑤｜確認の連絡（1回だけ）

返事がない場合は、1〜2週間ほど空けて、短い確認の連絡を1回だけ送ります。

※文面の例です。会社名・記事名・URLは架空のものです。

確認の連絡では、これで最後と伝えて相手の負担を減らしましょう。

被リンク営業で守る法律とマナー

被リンク営業は、Googleのルールだけでなく、メールの送り方に関する法律にもかかわります。

ここでは、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（特定電子メール法）の要点を確かめます。

注意①｜特定電子メール法の対象になりうる

特定電子メールとは、営利を目的とする団体などが、自己または他人の営業について、広告や宣伝を行うための手段として送るメールのことです。

リンクのお願いは、自社のページを紹介してもらうための連絡なので、自社の宣伝と受け取られる可能性があります。

対象になるかどうかは文面や状況で変わるため、弊社では、対象になるものとして法律の決まりに沿っておくことをすすめています。

被リンク営業のメールも、特定電子メールとして扱って備えておきましょう。

注意②｜送ってよい相手を確かめる

特定電子メール法では、特定電子メールを送ってよい相手が決められています。

あらかじめ同意した相手、自分のメールアドレスを通知してきた相手、取引関係にある相手、そしてアドレスを公表している団体や営業を営む個人です。

前三号に掲げるもののほか、総務省令・内閣府令で定めるところにより自己の電子メールアドレスを公表している団体又は個人（個人にあっては、営業を営む者に限る。）

引用元：e-Gov法令検索「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」第3条第1項第4号

ただし、施行規則では、アドレスと一緒に宣伝のメールを断る文言を載せている場合は除くとされています。

ただし、自己の電子メールアドレスと併せて特定電子メールの送信をしないように求める旨の文言をインターネットを利用して公衆が閲覧することができる状態に置いたときは、この限りではない。

引用元：e-Gov法令検索「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律施行規則」第3条

サイトに「広告・宣伝メールはお断り」とあれば、メールでの営業はやめましょう。

注意③｜メールに表示すること

特定電子メールを送るときは、送信者の氏名または名称と、受信を拒否する連絡を受けるためのアドレスなどを表示することが義務づけられています（第4条）。

施行規則では、受信を拒否できる旨、送信者の住所、苦情や問い合わせを受け付ける連絡先も、表示する事項とされています。

被リンク営業のメールでも、署名にこれらを入れておけば安心です。

受信を拒否する連絡を受けたら、それ以降は送ってはいけません（第3条第3項）。

署名には、会社名・住所・連絡先と、連絡を断る方法を入れましょう。

注意④｜問い合わせフォームの決まりを守る

問い合わせフォームは、本来は相手のお客様のための窓口です。

フォームに営業目的の利用を断る注意書きがある場合は、それに従います。

フォームから送る場合も、名乗り・用件・連絡を断る方法を、メールと同じように書いておきます。

フォームの注意書きを読み、営業お断りなら送らないようにしましょう。

注意⑤｜一斉送信・偽った送信はしない

同じ文面を大量のサイトに一斉送信したり、ツールで自動送信したりするのはやめましょう。

相手に疎まれるだけでなく、SEOスターターガイドが注意する「過度な宣伝」そのものになります。

また、送信に使うアドレスなどの送信者情報を偽って特定電子メールを送ることは、法律で禁じられています（第5条）。

営業メールは、正しい名乗りで1社ずつ送りましょう。

被リンク営業は自社でやるか代行に頼むか

被リンク営業は、社内で進めることも、外部の会社に任せることもできます。

どちらが向いているかは、関係のある相手の多さと、社内にかけられる時間で決まります。

判断①｜自社でやるのが向いている場合

取引先や団体など、関係のある相手が多い会社は、自社で営業するほうが話が早く進みます。

自社の事情を一番くわしく説明できるのは社内の担当者で、相手との関係づくりにもつながります。

一方で、リスト作りや文面づくりには時間がかかり、断られたときの対応も必要です。

関係のある相手が多いなら、まずは自社で少数から始めましょう。

判断②｜代行に頼むのが向いている場合

営業先の数が多く、社内に時間がない場合は、外部に任せる方法もあります。

代行では、リスト作り・文面の型・送ったあとの記録までを、まとめて任せられる場合があります。

ただし、自社の強みやページの中身を伝えないと、文面が浅くなり、相手に響きません。

代行に頼む場合も、自社の強みとページの中身は社内から伝えましょう。

判断③｜代行を選ぶときに確かめること

被リンクの代行の中には、リンクを買う・交換する方法を使う会社もあるため、契約の前に進め方を確かめます。

Googleも、SEO業者を選ぶときの注意として、次のように説明しています。

Google で一番上に掲載されることは誰にも保証できません。サイトの掲載順位を保証すると主張する業者、Google との「特別な関係」を強調する業者、Google への「優先登録」を宣伝している業者には注意が必要です。

引用元：Google検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」

代行を選ぶときは、見返りを払わない・成果を保証しない会社かを確かめましょう。

判断④｜検索広告のデータで営業の的を絞る

弊社は、リスティング広告の運用で、検索語句や問い合わせ（コンバージョン）のデータを日々見ています。

広告で問い合わせにつながった検索語句を見ると、利用者がどんな情報を求めているかがわかり、紹介されやすいページのテーマを選べます。

営業で紹介してもらうページを、問い合わせにつながるテーマに絞れば、得たリンクからの訪問も成果に結びつきやすくなります。

広告とSEOの役割分担は、リスティング広告とSEOを併用するメリットでも解説しています。

営業先の選び方や文面づくりに迷う場合は、カルテットコミュニケーションズのSEOコンサルティングで、ページの準備から一緒に進めます。

営業で紹介してもらうページは、問い合わせにつながるテーマから選びましょう。

まとめ｜被リンク営業は、紹介する理由を一社ずつ届ける仕事

被リンク営業は、リンクを集める作業ではなく、相手の読者に役立つ情報を届ける仕事です。

紹介される価値のあるページを用意し、ルールと法律を守って一社ずつ連絡すれば、自社の評価につながるリンクが少しずつ増えていきます。

被リンクの獲得をどこから始めるべきか迷う場合は、カルテットコミュニケーションズのSEOコンサルティングにご相談ください。

広告運用のデータも生かしながら、紹介されるページのテーマ選びから一緒に考えます。