みなさんこんにちは、椎名です。あけましておめでとうございます。
7日から仕事初めの企業様も多いと思います、長い連休明けでなかなか仕事モードに戻るのが大変な方もいらっしゃるかもしれません。でも、2019年が始まりました！4月には新しい元号が発表され、来年はオリンピックです。気合の入る年ですね。私椎名も2019年、気合を入れて頑張ってまいります！
さて、本題となります。先日ニールセンが2018年の日本のインターネットサービス利用者数ランキングを発表しました。スマートフォンの利用者数ランキングではInstagramが、ランク外だった昨年から39％増えTOP10入りを果たしたそうです。
他調査にもInstagramの利用者数に関して増大したというデータが多くみられました。本日はInstagramの市場調査に関してお話致します。
ニールセン2018年 日本のインターネットサービス利用者数（スマートフォン）
※ニールセンデジタル、ニュースリリース参照
2017年度と比較すると2018年度は昨年対比の増加率が一部を除いて5%前後減少しています。おそらくインターネットの普及率が成熟しつつあるのではないかと考えられます。2018年度のランキングでは、Instagramの利用者数は3102万人・昨年対比39%増となり、Hatenaに代わり9位にランクインとなりました。2017年度・2018年度全体で見ても昨年対比39%増というのは圧倒的な増加率です。Instagramの利用率が大きく増大していることが分かるデータですね。
ではInstagramはどのように活用されているのか、総務省のソーシャルメディアの利用状況の調査データを見てみました。
ソーシャルメディアの利用状況（総務省平成29年通信利用動向調査）
ソーシャルメディアによる情報発信・閲覧（日本）
※総務省「ICTによるインクルージョンの実現に関する調査研究」（2018）参照
平成29年の利用動向調査によるとFacebook・Twitter・Instagramの利用状況は「自ら情報発信や発言を積極的に行っている」よりも「自ら情報発信や発言をする事よりも他人の書き込みや発言等を閲覧することの方が多い」＋「ほとんど情報発信や発言せず、他人の書き込みや発言などの閲覧しか行わない」といった、情報発信よりも情報収集に比重を置いて利用するユーザーが多数となっております。
Instagramでは「情報発信を積極的に行っている」が3.9%に対して、「情報発信をする事よりも閲覧することの方が多い」が6.9%、「ほとんど情報発信せず、閲覧しか行わない」が12.0%、と情報を発信するよりも情報の収集を目的に利用されることが多いと総務省の調査で発表されています。
また同調査結果には、SNS利用のメリットに関して調査したデータもあります。
※総務省「ICTによるインクルージョンの実現に関する調査研究」（2018）参照
こちらの調査では、①新しいつながり創出：20.4%、②既存のつながり強化：32.7%、③情報の収集：59.3%、④暇つぶし：30.9%、と一昔前のSNSでは友人・知人との交流で利用されることが多かったイメージでしたが、新規・既存の他者とのつながりに関するメリットを足しても53.1%と情報収集のメリットの59.3%に及ばない数値となっております。平成29年データではSNSに関するユーザーの意見として、コミュニケーションよりも情報の収集にメリットを感じている事が多い状況となっております。
情報を収集したいユーザーへ広告を発信することは効果が高く、特に趣味や地域の話題などのユーザーの興味関心が高い情報は広告効果をより期待できますね。Instagram広告を活用する際に様々な配信手法がありますが、その中でも動画広告による購買効果が高まっているというデータがジャストシステムの動画広告調査にて確認出来ました。
ジャストシステム調査、動画＆動画広告 月次定点調査（2018年11月度）
下記図（動画コンテツを見るプラットフォーム）は週に1日以上動画コンテツを視聴するユーザーを対象に調査した、動画コンテンツを視聴するプラットフォームの割合です。※ｎ列は対象のユーザー数です。（複数回答有）ジャストシステムの動画&動画広告の調査によると、Instagramの動画コンテンツ利用者層は10代・20代が多数を占めております。正直、想定通りの調査結果ですね。
動画コンテンツを見るプラットフォーム
※「動画＆動画広告 月次定点調査（2018年11月度）」より抜粋
年代全体・年代別に比較しても圧倒的にYouTube（全体89.7%）が多いですが、年代全体の数値ではTwitter（29.6%）に続き、Instagram（26.7%）と高い数値となっております。Instagramは年代別の10代・20代では10代が57.6%、20代が41.3%とYouTubeを続いて2番目に利用されているプラットフォームです。
同調査では、購買の参考にした動画プラットフォームに関して調査されています。下記図（最も購買の参考にした動画プラットフォーム）はそれぞれの年度の調査月で動画広告を見かけたユーザーを対象にした調査結果のデータです。※ｎ列は対象のユーザー数です。（複数回答無し）
最も購買の参考にした動画プラットフォーム（2018年11月度）
※「動画＆動画広告 月次定点調査（2018年11月度）」より抜粋
最も購買の参考にした動画プラットフォーム（2017年10月度）
※「動画＆動画広告 月次定点調査（2017年10月度）」より抜粋
2018年度のデータでは年代全体の数値を見ると圧倒的にYouTube（全体36.5%）を参考にしているユーザーが多く、LINE（5.9%）・webサイト（5.7%）に続いて4位にInstagram（5.3%）という結果でした。10代・20代のユーザーに限定すると、YouTube（10代45.8%・20代39.7%）に続いて2番目にInstagram（10代12.5%・20代10.6%）を購買の参考にしている状況です。
2017年度と2018年度のデータを比較すると、Instagramの購買の参考になった割合の増加は年代全体で1.7倍、10代では4.8倍も増えている状況です。調査結果から、ユーザーの増大だけではなくユーザーの意識にも大きな変化が見られます。
対象のユーザーが限定されますが、広告効果が期待出来る増大を見せています。
まとめ
Instagramのメインユーザーが若年層となるため、ターゲットは狭まってしまいます。商材・サービスを選ぶ広告ですが、配信手法として動画広告の配信も効果が見込めるデータが出ています。
InstagramなどのSNS広告では検索連動型広告などに比べてクリック率は低くなりがちです。そのためWEBサイトとは切り離して広告のみで訴求を行うことも重要となります。動画広告では視覚＋聴覚で訴求出来、ユーザーにより多くの情報を提供する事が可能です。
もちろん、利用する媒体・ターゲティング・予算などを適切に活用しないと広告効果は発揮できません。カルテットではお客様に最善のプランをご提案させて頂きます。SNS広告・動画広告をご利用になりたいとお考えの方はぜひカルテットへご相談ください。
以上、椎名でした。
