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【GoogleAdWords】配信地域レポートを見てみる


こんにちは、古田です。

みなさん配信地域毎のデータは見ていますか?
今回は配信地域レポートを確認しながら、アカウントの改善点を考えてみたいと思います。

まずはレポートをダウンロード

GoogleAdWords管理画面の詳細分析タブよりレポートをダウンロードします。
広告の配信地域に関するレポートの種類には下記の2種類があります。

  • ”地域”レポート
    広告配信の元となった地域で、ユーザーが興味を持っていた地域とユーザーが物理的にいた地域が含まれます。
  • ”ユーザーの所在地”レポート
    物理的にユーザーがいる場合のみを示しています。

今回は実際のユーザーの所在地が知りたいので、表示項目から”ユーザーの所在地”を選択しレポートをダウンロードします。
ダウンロードする際は”地域(都道府県)”だけでなく、より詳細な地域のデータが分かるよう、”市区群”や”最も詳細な地域”も確認できるよう、表示項目に追加しておきましょう。

ダウンロードしたレポートを見てみる

ダウンロードしたレポートはこんな感じです。
(余分な部分や項目の表記方法は、見やすいよう若干変更してあります。また、下の画像はサイズの都合上途中までを表示しています。)

ScreenClip
これではどの都道府県のパフォーマンスが良いかが分からないので、都道府県ごとに数値をまとめていきます。
数値をまとめる際はピポットテーブルを使ってまとめるのがお勧めです。

”都道府県”で見てみる

ScreenClip

都道府県ごとに数値をまとめるとこのようになります。
47都道府県全てについて考えていると、時間がかなりかかってしまうので、アカウントに与える影響が多きそうな部分から改善点を探していきたいと思います。
このアカウントの目標コンバージョン単価は1,500円です。

画像は費用を降順で並べてあります。
画像を見ると、全体の費用のうちの大部分が”東京都”で使われていることが分かります。
その次に費用が使われているのが”大阪府”です。

”東京都”はコンバージョン単価が目標より低いので、更にコンバージョンを獲得するために、入札単価調整率を上げ広告を多く表示させることでコンバージョンを増やします。
”大阪府”は目標コンバージョン単価を上回っているので、入札単価調整率を下げることで、クリック単価を下げコンバージョン単価の改善をする必要があります。

しかし東京都内ならどの地域でもコンバージョン単価が低く、大阪府内はどの地域でもコンバージョン単価が高い。というわけではないかもしれません。
レポートでは都道府県単位より細かい配信地域のデータもダウンロードできたので、”東京都”と”大阪府”内の地域に絞ってデータを見てみました。

”市区群”で見てみる

ScreenClip

この画像も費用を降順で並べました。
東京都内でも”東京23区”はコンバージョン単価が1,002円と、かなり良好ですが、”指定なし(市区群不明)”はコンバージョン単価が1,587円となっており、”東京23区”と比べるとあまりよくないです。
大阪府でも”大阪市”はコンバージョン単価が1,579円となっており、大阪府全体のコンバージョン単価の1,863円と比べると低いですが、”東大阪市”はコンバージョン単価が1,969円と大阪府の平均コンバージョン単価と比べると高いです。(コンバージョン1件なのでアカウントに大きな影響はないですが…)

先ほど都道府県毎にまとめたデータだけで入札単価調整率を変更していた場合、本来だと入札単価調整率を下げたい東京都内の”指定なし(市区群不明)”でも入札単価調整率を上げてしまっていたことになります。

Googleのレポートではもう少し細かい地域でもデータを見ることができます。
東京都内の”指定なし(市区群不明)”の地域はこれ以上細かい地域で見ることができないので、”東京23区”と”大阪市”を見てみます。

”最も詳細な地域”で見てみる

ScreenClip

大阪市はあまり細かく分類されてませんが、東京23区はかなり細かくデータを見ることができます

データを見ると”新宿区”や”港区”はコンバージョンも十分獲得していますし、コンバージョン単価は東京23区の平均コンバージョン単価より低いです。
反対に”中央区”や”品川区”は東京23区の平均よりコンバージョン単価が高いです。

予算が限られている場合、広告費を”中央区”や”品川区”で使うより、”新宿区”や”港区”で使う方が全体のコンバージョン数は増え、コンバージョン単価を抑制できそうです。

”市区群”単位のデータだけを見ると”東京23区”の入札単価調整率を上げていたかもしれませんが、さらに細かく見ていくと東京23区内でも調整率を上げた方が良い地域、下げた方が良い地域がありました。

まとめ

都道府県毎の数値だけで見ると”東京都”が良く”大阪府”は改善が必要となりましたが、細かく見ていくと東京都の中でも”新宿区”や”港区”の入札単価調整率を上げた方が良さそうで、”中央区”や”品川区”への入札単価調整率は下げた方が良さそう。といった事が分かってきました。
(本来はレポートのデータだけではなく、実店舗の情報や地域ごとの認知度などの要素も考慮する必要があると思います。)

今回は配信地域レポートを見て、アカウントに大きな影響を与えそうな部分から、徐々に細かく見ていきました。このようにデータをドリルダウンして見ていくと、全体像からは見つけれなかった情報や改善点が見つかって面白いですね。




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